「市民のための環境公開講座」は、環境教育を総合的に推進するNGO(公社)日本環境教育フォーラムと、(財)SOMPO環境財団、(株)損害保険ジャパンが共同で開催する環境問題について考える公開講座です。これまで企業人、行政関係者、NGO関係者、教育関係者、主婦、学生など、延べ1万5千人の方々に参加いただいています。

環境問題の変遷と今後の展望
7月6日(火)
岡島 成行 氏
地球温暖化の現状と将来予測
7月13日(火)
江守 正多 氏
地球環境問題の科学と政治
7月20日(火)
米本 昌平 氏
経済・文化と生物多様性の調和〜愛知名古屋COP10と日本に期待される役割〜
9月7日(火)
香坂 玲 氏
日本人の自然観〜佛教と先祖教〜
9月14日(火)
梶田 真章 氏
気候変動問題をめぐる国際交渉
9月28日(火)
山田 彰 氏
地球温暖化問題の実情と国際合意の難しさ
10月5日(火)
池原 庸介 氏
地球は元来、気温の上昇など地球上で起きた変化を自ら修復しようとする調整機能を持っていますが、そのような治癒能力が追いつかないほど急激な気温上昇を引き起こしているのが、人間活動による地球温暖化です...
地球は元来、気温の上昇など地球上で起きた変化を自ら修復しようとする調整機能を持っていますが、そのような治癒能力が追いつかないほど急激な気温上昇を引き起こしているのが、人間活動による地球温暖化です。昨年12月のコペンハーゲン会議では、温暖化を食い止める上で鍵となる2013年以降の法的拘束力のある次期枠組み作りに失敗し、地球環境の将来に黄色信号が灯りました。本講座では、温暖化問題の実情を再確認し、国際交渉の行方などについて解説します。
変わるか?日本の「国際会議ベタ」
10月19日(火)
竹内 敬二 氏
NPOと企業の協働は社会を変えるか?
11月9日(火)
長沢 恵美子 氏
NGOが動かす世界〜NGOと企業のパートナーシップ〜
11月16日(火)
日比 保史 氏
世界有数の経済大国で、資源やエネルギーの大半を海外から輸入し、経済成長を貿易に依存する日本は、気候変動、生物多様性、貧困問題など、国際社会が直面する各地球規模問題の解決なしに、その長期的な発展はありえない...
世界有数の経済大国で、資源やエネルギーの大半を海外から輸入し、経済成長を貿易に依存する日本は、気候変動、生物多様性、貧困問題など、国際社会が直面する各地球規模問題の解決なしに、その長期的な発展はありえない。本講義では、生物多様性問題に焦点をあてつつ、これら人類の課題の解決において、NGOと企業の連携による意義、パートナーシップの在り方を、事例を交えながら紹介し、日本社会の進むべき方向性について、議論する。
「不都合な真実」を超えて〜NPOの役割と新しいパートナーシップの台頭〜
12月7日(火)
枝廣 淳子 氏
環境問題への取り組みを軸に世界が動いています。企業の競争力を定義するルールも、人々の価値観や思いも、大きく変わりつつあります。社会の新しいプレーヤーとしてのNPOが大きな役割を果たす時代になってきました...
環境問題への取り組みを軸に世界が動いています。企業の競争力を定義するルールも、人々の価値観や思いも、大きく変わりつつあります。社会の新しいプレーヤーとしてのNPOが大きな役割を果たす時代になってきました。その背景は? 内外のNPOの活動の現状と意義、今後の見通しは? NPOと新しいパートナーシップを組むことで一歩先んじている企業の事例も含め、これからの時代をしなやかに生きていくヒントをお話しします。
講座概要・お申し込み方法
受講料
- 各パート1,000円(学生500円)
- 1パート=105分の講座×3回
*(公社)日本環境教育フォーラム会員の方で受講を希望される方は、
お電話で同フォーラム(TEL03-3350-6770)へ直接お申込ください。
*ご入金後のキャンセルは致しかねますのでご了承ください。
定 員
- 250名
パートごと申込可・定員になり次第締切といたします。
時 間
- 18:30〜20:15(18:00受付開始)
申込先・
お問い合わせ先
- 〒160-8338 東京都新宿区西新宿1-26-1
(株)損害保険ジャパン CSR・環境推進室内
「市民のための環境公開講座」事務局 - TEL 03-3349-9598 FAX 03-3349-3304
- Mail :ECo@sompo-japan.co.jp
主 催
- (公社)日本環境教育フォーラム、
- (財)SOMPO環境財団、
- (株)損害保険ジャパン
後 援
- 環境省
- ・文部科学省
- ・新宿区
- ・日本環境教育学会
- ・(社)日本経済団体連合会
会 場
損保ジャパン本社ビル 2F大会議室
〒160-8338 東京都新宿区西新宿1-26-1
(新宿駅西口より徒歩7分)
温室効果ガス削減のため、「チャレンジ25キャンペーン」に賛同し、
室温を調整しております。本講座はグリーン電力を利用して運営する予定です。

個人情報の
取扱いについて
申込書に記載いただいた個人情報は、本講座の受講のご案内等、講座の運営に必要な範囲で、事務局である、(公社)日本環境教育フォーラム、(財)SOMPO環境財団、(株)損害保険ジャパン、の3者が取得、利用させていただきます。